どうも、武信です。(No1082)
前回の記事が以下です。
仮説を検証する事例「「ホントのメディア」での、僕の仮説や主張の検証＆追跡調査」
僕は過去、様々な主張や仮説を述べてきていましたが、追跡調査や検証はどうなっているのか？をあまり確認していなかったので、前回の記事で検証していました。
このテーマに興味がある人は続きをお読み下さい。
1 前回の記事のおさらい。
前回の記事を軽く、おさらいします。
1 ネット受診案はオンライン診療で実施されました。(日本での普及率は低いです)
今はオンラインドクターとも呼ばれているようです。
病院の診察料が減るや、手間などを考えると「病院に来てほしい」ということなのでしょうか？
僕は精神科で薬をもらっていますが、毎回ほぼ同じ薬をもらっており、それだけのために「2ヶ月に1回、毎回通うのは無駄だなぁ」といつも感じています。
2 ネット大学案はミネルバ大学で実現化されました。
3 電子図書館構想は、地方自治体が一部で実施しています。
4 デジタルニューディール構想はどこまで実施されたか不明です。
5 マスク社会到来の予想は、コロナで予想が当たってしまいました。
6 ネット選挙解禁は実現化されていません。
7 ビデオ通話(オンラインデート)はたくさんのマッチングアプリで実施されています。
8 ネットカラオケ案は、Pokekaraというアプリで実施されたと見るべきでしょうかね。
9 「3Dにニーズはない！」については前回の記事をお読み下さい。
10 日大アメフト部で、イメージが悪化した翌年の受験生の数の予想は僕の予想とほぼ近い数字でした。(再来年はまた元に戻ったようです)
11 Amazonのベゾスさんの不倫で、いろいろなことが起きる予測は詳しくは前回の記事をお読み下さい。
12 2017年の衆院選の予想は僕は当てましたが、詳しくは前回の記事をお読み下さい。
13 ロシアW杯の予想も当たった箇所が多かったと思いますが、詳しくは前回の記事をお読み下さい。
14 AbemaTVの行方の、僕の予想は意外と外れて？、AbemaTVは意外と健闘しているという結果ですねー。(黒字化はまだ果たせていません)
15 僕のこういう通訳・翻訳機があったら良いなぁ案が、Googleによって実用化されました。
16 「完全自動運転者は作れないし、売れない」という僕の予想は外れる可能性があります。
「ダブルハーベスト」という本によると、グーグル傘下の「ウェイモ(Waymo)」は、2020年1月に累計の公道走行距離が2000万マイル(約320万キロ、地球を800周回った計算)に達して、事故は数えるほどしか発生していない、と書かれていました。
また、自動運転車が事故を起こしたときに誰が責任をとるのか問題や、機械に主導権を奪われることへの心理的な抵抗感などが壁で、完全自動運転のレベル5に移行するのは難しいとあります。
令和時代の3種の神器で僕は「完全自動料理機」「自動運転車」「介護ロボット」を挙げており、予想が外れることを祈るばかりです。
17 ソフトバンクの行方については、わずか4年でアームを手放したことで、不透明感を払拭したようです。
18 AppleWatchとスマートスピーカーはアメリカではバカ売れしたけど、日本ではそこまでではなかったというのは僕の予想通りですかね。
小金持ちの若者は、年上に舐められないために高級腕時計を買う傾向がありますが(もしくはマウンティングのため？)、AppleWatchを買えば安上がりになります。
AppleWatchは見栄や舐められない消費を減らす効果があると個人的には思いますね。
19 見えている世界だけで判断すると間違えますよ！という主張や、他人の見せていない・見えていない部分まで想像することの大事さを説いていました。
以上、ここまで。
2 僕の仮説の検証。
僕が過去に立てた仮説の検証をします。
1 教育改革案。
教育＆経営サイトで新書を3冊書ける分、主張しましたが、2020年の教育改革は頓挫しました。
文科省が僕の案を改悪し、解釈したことにより、です。
共通テストの記述式案は完全に中止になり、それには僕も賛成です。
英語の民間試験採用は、個別の大学が採用するか否かに焦点が移ったようです。
しかし、「日本の学歴崇拝主義が薄れる効果」、または「学歴とは何なのか？何の能力を測っているのか？時代遅れじゃないのか？」についてはかなり議論がなされたように思い、議論のたたき台としての役目は果たせたと感じます。
以下、DaiGoの動画で、低学歴を超える方法が話されています。
2 日本の高齢化問題解決案。
日本の高齢化問題を解決する案として、集合住宅などに集団で住み、コスト削減を徹底させることを主張しました。
この案が間接的に採用され、住宅手当(家賃補助)や民間賃貸住宅を政府が借り上げる公営住宅案を野党や公明党などが衆議院選挙で主張しました。
現在、持ち家と賃貸の割合は6対4ぐらいなのですが、ひろゆきが「持ち家は重要だ！」と主張し、僕も反論しましたが、結局はこの案も頓挫しそうです。
https://www.yomiuri.co.jp/economy/20211123-OYT1T50138/
【独自】3階建て木造住宅、規制緩和で建てやすく…省エネ住宅普及を後押し
「木造住宅を立てやすくする」という上記の記事ですが、持ち家推奨につながりますね。
中国では、以下の記事で書かれていますが、持ち家住宅率は70％超えで、日本の持ち家率61.2％(2018年)を上回ります。
https://www.afpbb.com/articles/-/3377758
持ち家大国・中国で賃貸市場が急拡大 トラブルも増加する理由は？
ですが、中国では持ち家政策から、賃貸住宅の供給・生産に軸足を移しており、日本とは真逆の政策になりそうです。
3 「日本の少子・高齢化対策としてインドネシアと親密な関係を築け！」と主張しましたが、この解決策は大げさであり、一部の外国人労働者を受け入れるという限定策に過ぎませんでした。
外国人労働者の一律受け入れ＆定住は移民ですが、移民は様々な問題(治安悪化＆日本人の雇用を奪うなど)と引き換えに、少子・高齢化の諸問題を遅らせるに過ぎません。
少子高齢化の何が問題かって、「生産年齢人口の減少による生産力の低下」や「市場(内需)の魅力の低下」、「高齢者を養う層の低下」(年金制度破綻)や、「日本という国自体の消滅」に行き着くことです。
ほとんどの労働を機械化でき、人数が少なくても回るようになれば、ほどほどの人口でOKになるかもしれませんが、それでも大国ではなくなるでしょう。
一人あたりGDPが上位の、シンガポールのような国が究極の、人口減少国が進む未来図かもしれません。
「外国人労働者を一律に門戸開放するのは大丈夫なのか？」と疑問符があります。(農業はおそらくOK)
以下の動画は参考になります。
【労働力】ひろゆき「日本人の働き手はいるんすよ」給与が上がらないのは外国人に頼るから？外国人労働者の在留期限の撤廃検討から考える｜
サービス業だと、牛丼屋になると仮にして、時給1500円になり、牛丼1杯800円の状態になったら、果たして客は居着くのでしょうか？
牛丼が庶民の店じゃなくなりますし、格安というイメージはなくなり、最悪、倒産の連鎖になるかもしれません。(客離れ)
牛丼屋で働く少数層の時給上げと、大半の庶民の味方である牛丼となったら、牛丼に軍配を僕は上げたくなりますけどね。
そもそも、日本人は牛丼屋などで働くのではなく、もっと生産性の高い産業・業界で働くべきだと思うのです。(まぁ牛丼屋などのバイトは学生か、主婦など、一時しのぎか、片手間にやる意味合いがあるかもしれませんが)
ラーメンは今でも1杯800円以上が珍しくなく、客離れも起きておらず、牛丼も同じ道を辿るのなら、僕は別にかまいませんけどね。(僕は普段から、外食をほとんどせず、牛丼も食べていないので)
3 僕の主張の失敗例。
僕は過去、様々な案を出してきました。
全てが的中したわけではなく、中には失敗した案もあります。
その失敗した案に焦点を当てて話したいと思います。
僕が失敗した案は以下です。
1 Clubhouse企画案。
Clubhouse企画案は、以下の記事にあるように、実は僕が本当に欲していたサービスじゃないことに、後で気づきました。
友達探しアプリで無料で探したら、Tantan、Twitterのスペースを発見！僕の案「気軽にある程度いい人と話せるアプリ」は、僕の本当のニーズと実は違っていた件について
また、「Clubhouseは芸能人が離れれば廃れる」とは思っていましたが、所詮、その程度の案でしなかったとも言えます。
2 LINEを使って給付金などを配る案。
これも致命的な企画案でした。
前々から、LINEは韓国の支配下に置かれていて、実質、外資だと知っていたはずなのに、油断して、この案を提案してしまいました。
これは大前さんの「中国に進出せよ！」に匹敵するぐらい、致命的で的はずれな意見でしょう。
そして、韓国に情報を奪われただけじゃなく、「中国にも奪われた！」となり、国内が騒然としました。
まぁそこまで致命的な個人情報が抜かれているかは不明ですが、それでも膨大な日本国民の会話履歴・動画・画像などが抜かれたと見るべきでしょう。
政府の機密系情報などは抜かれていないと思いますが、プライバシー情報がかなり抜かれており、芸能人や有名人などのスキャンダル失墜工作に使われる可能性はあるかもしれません。
芸能人・有名人はLINEを使うときは要注意だったのです。
そして、僕が致命的なミスを犯したと思ったのは、政府とLINEを提携させ、個人情報を紐づけようとした点であり、これが仮に実際に行われていたら、マズかったかもしれません。
3 日本には技術はあるが、マーケティング力(ビジネスなど売る力がない)話について。
僕の教育本で、この発想を元に記事を書きましたが、そもそも日本のビジネスモデル自体がそうなっていなかったことが以下の記事に書かれています。
https://gendai.ismedia.jp/articles/-/89155
日本の製造業「技術はあるのに売り方がヘタ」は本当か？ 数字から見えた「意外な真実」
売り方が下手で薄利多売な企業は多数派じゃないのです。
それよりも、基本的な経営戦略の構造に問題があり、「戦術(売り方)の問題じゃない！」と記事では詳しく書かれています。
この視点は僕にはなく、貿易などに目を向けなかったので、調べませんでしたし、気づきませんでした。
貿易など、もっと多角的に物事を見抜きたい方は以下の本がお勧めです。
この3案について、僕の案はイケてなかったなぁと思います。
4 様々な統計データ記事。
最後に、様々な統計ランキングの記事を載せておきます。
興味がある人は読んでみて下さい。
https://news.yahoo.co.jp/articles/f7d147f1b53fcec10cd4f5eb9870aebd93cc0810
「警察が信頼されている」国ランキングNo.1が決定！ 3位はベトナム
1位は、フィンランド(93.6％)、2位はヨルダン(92.5％)、3位はベトナム(90.3％)です。
日本は78.6％で23位です。
特に消極的な支持が際立っており、「やや信頼している」の割合では62.0%と、一気に4位に浮上します。以上、ここまで。
https://news.yahoo.co.jp/articles/175b8da6d54dba4f6fdb25597acf7be293b97252
「政府を信頼している人が多い国」ランキング 3位は「アゼルバイジャン」
1位は、中国(94.6％)、2位はベトナム(92.9％)、3位はアゼルパイジャン(89.6％)です。
中国のデータは「本当か！？」「統制された、操作されたデータじゃないのか？」と疑いたくなります。
日本は、39.9％で36位でした。
最も多かった回答は「あまり信頼していない」の42.0%で、「とても信頼している」と回答した人の割合は3.2%で66位となっています。
また、「わからない」と回答した人が、回答データのある国と地域の中では3番目に多い7.5%というのも特徴的です。以上、ここまで。
https://news.yahoo.co.jp/articles/17dbfde912da14cd0571a070d0bddf10078cf022
「テレビが信頼されていない国」ランキング 3位は「アルメニア（82.4%）」
1位はギリシャ(85.2％)、2位はコロンビア(85％)、3位はアルメニア(82.4％)です。
日本は32.4%で52の国と地域中46位でした。
ただし、「とても信頼している」と回答した人の割合は35位で5.1%と低いことから、全幅の信頼を寄せているというわけではないようです。以上、ここまで。
https://news.yahoo.co.jp/articles/8e239430294da7c8f3b9d6606fc0d54503b59dce
「大企業を信頼していない人が多い国」ランキング 3位は「レバノン」の74.3%
1位はニカラグア(78.8％)、2位はグアテマラ(76.5％)、3位はレバノン(74.3％)です。
日本は、「39.2%」でデータのある83の国と地域中68位でした。
経済立国であるということもあり、企業への不信感は世界的に見れば低い方であるといえるでしょう。以上、ここまで。
ではこの辺で。(5895文字)
このブログは個人的見解が多いですが、本・記事・YouTube動画などを元にしつつ、僕の感性も加えて、なるべく役立つ・正しいと思われる記事を書いています。
あくまで読者がさらに深く考えるきっかけとなればいいなぁという思いですので、その辺は了解ください。
