どうも、武信です。(No610)
昔の記事なので内容が稚拙です。
今は内容が濃い文章を書く人でも昔はこういう記事を書いていたという教訓、参考にして欲しいなぁと思い、敢えて載せます。
2013年の記事です。
リクルート、サイバーエージェント型企業は、僕はIT系では実に、珍しい仕組みを築いていると思っています。
これらの企業が伸びる仕組みを取り入れていると、僕が思う理由を述べていきます。
興味がある人は、続きをお読みください。
1 昔のブログ記事を掲載。ほぼ原文のまま。
2013年6月13日の記事です。
最強の組織とは、双方向性型組織である
最強の組織像を書いてみる。組織とは企業や学校や政府なども含む。
最強の組織とはズバリ、双方向性が実現した組織だ。一方通行ではない組織のことでもある。
以下、詳しく書く。
企業で言えばいわゆる、社長や上司の言うことを真に受けて、淡々と言われた通りに働くのが普通であった。
だが、最強の組織とは社長や上司の言うことを従業員が疑い、自律性、自主性を持って、社長や上司などに提案できる従業員がいることなのだ。
まず、人間というものは言われてやるのはやる気がなく、非効率である。
自分から率先して、とり組むのが効率がよい。
ならば、社長や上司の役割とは、従業員の意欲や自主性を出させ、最大限の生産性を持って働かせることではなかろうか？
そのためにはある程度、社長や上司が、従業員や現場の声を聞くことだ。
従業員の声を聞いてくれると本人たちが思えば、やる気が出るというもの。
現場で困っていることがあれば、その報告をする。
不都合で不合理なシステムがあれば、提案する。
ミスや欠陥商品があれば、すぐに報告する。
従業員から、このような声が届けば、企業の製品やサービスは劇的に改善する、従業員のやる気も高まる。
社長や上司が命令して、一方通行でやる時代は古いのだ。
企業ではなく、学校でも同じだ。一斉授業方式はもはや古い。
生徒が一つの教室に閉じ込められて、長い時間、じっと座ってひたすら授業を聴くのは非効率だ。
できる生徒は授業が遅いと感じるし、できない生徒はもっとゆっくり説明してくれと思う。
改善策として、習熟度クラスに分ける方法もあろう。
レベルが同じ生徒が集まれば、知識や理解力の差が減るからだ。
だが、根本的に、各自が自習(一流講師の分かりやすいDVDや参考書など)してくればいいと思うのだ。
東進ハイスクールではもう実現されているそうだ。
そして、生徒自身も分からない箇所を教師に聞けばいい。
一方通行で終わるのではなく、双方向性の実現だ。
将来的には、iPadなどを持たせて、生徒同士で分からない箇所を聞く掲示板を作るのもありだろう。
企業の従業員も学校の生徒も、不満や改善した方がいいと思う箇所を感じていると思う。
それらをくみ上げる体制になっていないなら、その企業や学校は終わっているのだ。
「上の言うことは絶対的に正しい」「だから、上の言う通りに従ってやっていればいい」と思うのは間違い。
上の言うことは常に正しいとは限らないし、上層部のやっていることが間違っている、つまり、方向性が誤っているなら、企業業績は悪化し、最悪、従業員は解雇である。
他人事ではない。従業員は上層部とは関係ない、と思っている時代ではないのだ。
従業員は上層部に提案をしないといけない。
しかし、上層部が聞く耳をもたない組織の場合、将来性はないと考えた方がいい。
見切りをつけるのもありだ。
このように、最強の組織とは一方通行ではなく、双方向性を実現した組織なのだ。
僕の考える最強の組織像に近いイメージのタイトル本が発売されるようだ。
「全員参画の最強理念経営」というタイトルの本。PHP研究所から、7月11日に発売予定。(この本は結局、読んでいない)
最後に蛇足として、月曜日に立ち読みした「週刊ポスト」の大前研一氏の論考の内容を軽く書く。
大前さんが言うには、TOEICはリスニング、リーディングを主とした英語によるコミュニケーション能力を見るテストだという。
TOEFLは英語で、論理的思考ができるかどうかのテストそうだ。
単に、TOEFLは留学用のテストという位置づけじゃない。
公務員の総合職(元国家1種)にTOEFLを義務付けようとか、大学入試でもTOEFLを活用しようという話がある。
しかし、大前さんが言うには、それよりももっと上の英語力、つまり、EQ的な説得力を持った能力が必要と説く。
ネイティブでさえ、感心、納得させられるような、EQ的な英語力が必要だという。
しかし、この能力を身につけるのは、並大抵じゃない。
英語の洋書を軽く3000冊読破したり、英語での会話量を豊富に経験しないと、身につかないであろう。
これは僕の意見だ。EQ的な英語力育成はかなり高いハードルである。以上。
2 昔のブログ記事を掲載。ほぼ原文のまま2
2013年6月14日の記事です。
独立前提企業か、家族風企業か？
前回の記事最強の組織とは双方向性型だと書いた。
双方向性型は当然の前提として、これから生き残る企業はどういう企業なのか？分析してみた。
これからの企業には、大まかに2種類に分けられると思う。
1つ目が、独立前提企業、2つ目が、家族風企業だ。
以下、詳しく説明する。
独立前提企業とは、リクルートのような企業であり、企業社員は独立やフリーランスを前提として、会社を踏み台にし、自身が成長することを第一の価値観に置く。
もちろん、会社にいる間は会社に貢献し、成果を出すのだが、いずれは独立するので、会社で成長できるか？もしくは給料を重視する。
この社風の利点は独立を前提とするので、社員が猛烈に生産性を高めるという点である。
次に、生産性が低い社員が少なくなる点。
生産性が低い社員は、解雇も可能とする。
外資系の実力・成果主義の分類に近いが、独立を前提としている点が違う。
外資系は、あくまで会社に貢献第一であり、社員の成長までは気にかけない。
独立前提企業は、特別に優秀な社員は高給を与えて、留まらせる。
独立できる実力が身についた社員は独立する。
いつまでたっても、独立もできず、成果も上げられない社員は解雇もありうる。
2つ目は家族風企業。
会社を居心地のいい場所にする。
福利厚生は充実し、基本的に終身雇用。社員を大切にする会社だ。
社員には安心してもらい、能力を発揮してもらう。
2つ目の企業は、とにかく安定したい、安心したい人向けである。
ただし、この社風には問題点がある。
社員を基本的に解雇できないので、業績が悪化した場合、どうするのか？という点だ。
そして、社員が安心してしまわないか？という点。
働きやすいのはけっこうだが、独立を前提としてないので、猛烈に頑張るかは個人差がある。
業績悪化にも弱い構造だ。
社員を解雇したら、今までの風評が悪くなる。
業績悪化したら、福利厚生の維持も難しい。
独立前提企業には野心的な人が集まる。
家族風企業には安定型人材が集まる。
そういう魅力を売りとしているからだ。
果たして、どちらが勝つのだろうか？
企業規模を拡大していきたいなら、前者だろう。
上場もしないで、企業を永続させて、こじんまりやっていきたいなら、後者もありかもしれない。
独立前提企業は主に外資系、家族風企業は主に日本企業(特に、中小企業)である。
リクルートのように、日本企業でも独立前提企業がある。以上。
3 最後に。
以下の記事でも述べましたが、サイバーエージェントも独立前提企業に近いと思います。
子会社の社長にしてしまうので。
「林先生が認める教育の新常識2時間SP 林先生が驚く初耳学について 」というタイトル記事です。
レビュー「林先生が認める教育の新常識2時間SP 林先生が驚く初耳学について」
今週の月曜日に発売した「週刊ポスト」で、大前さんの記事で、リクルートやサイバーエージェント型企業について書かれていました。
今の時代、これらは常識だそうです。
将来、起業を目指している意識高い人で、リスクが怖く、実力がある程度ついてからという人はリクルートがお勧めなのかなと思います。
サイバーエージェントはどうだろうねー。
あと、サイバーエージェントは女性社員を顔採用していると噂ですが、これも1つの戦略でしょう。
男性社員を頑張らせるためです。
可愛い女性が多い方が、男性社員のやる気はアップするので。
逆に、女性社員の有能なIT社員は求めていないというメッセージですね。
ではこの辺で。(3818文字)
このブログは個人的見解が多いですが、本・記事・YouTube動画などを元にしつつ、僕の感性も加えて、なるべく役立つ・正しいと思われる記事を書いています。
あくまで読者がさらに深く考えるきっかけとなればいいなぁという思いですので、その辺は了解ください。
