コロナの第2波は来るのか?「緊急事態宣言はまた発令されるのか?」重要点を追記

どうも、「ホントのメディア」~自由人のための起業・フリーランス・副業塾~運営者の武信です。(No853) 

2020年7月2日の東京都の発表によると、コロナ感染者が107人とのこと。

2020年7月3日の東京都は、124人です。感染者の7割は若い世代で、20代、30代だそう。

2020年5月2日以来の100人超えなので、2ヶ月ぶりですね。

2ヶ月で、元に戻るということかぁ。

さらに、この今の感染者数は、1〜2週間前の結果なので、実際はもっと増えているでしょうね。

緊急事態宣言をまた発令したら、2週間以上かけて、前の10人ぐらいに戻るのでしょうかね。

コロナの第2波が来るかどうか、気になるところですよね?

僕はコロナ終息には、1 短期決戦(韓国型と命名しましたが、台湾型かも?)、2 集団免疫(国民の6、7割が感染。ワクチン接種も含む) の2通りしかないと述べています。

後者の集団免疫作戦は、東京都の抗体検査によると、0.1%でしたから、ほとんどの都民は感染してないということになります。

しかし、これに、また異を唱えたのが、週刊現代です。

これについて、詳しく述べていきます。

興味がある人は続きをお読みください。

1 週刊現代2020年7月4日・11日号のまとめ。

週刊現代2020年7月4日・11日号から、まとめます。

週刊現代は、以前は「第2波の被害が大きくなるから、自粛なんてやめて集団免疫作戦に移行すべきだ」と言っていました。

ですが、今は以下の主張に変わりました。

「第2波は来ない。なぜなら、集団免疫が既にできているから」

京都大学大学院特定教授の上久保靖彦氏は以下の主張をしています。

コロナには「S型、K型、G型」の3つがあり、欧米で流行っている重度の型がG型です。

S型は日本で流行し、弱毒性ですが、重度のG型にはかかり、次にK型も日本で流行り、このK型はG型にかかりにくくなる性質のモノだそうです。

日本で、K型に感染して免疫を持っている人は約54%、G型の免疫を持っている人も約30%いると推測しています。(K型54%+G型30%=約84%)

人口のうち、6割程度免疫を持てば、集団免疫が確立するので、「既に達成済み」というわけです。

しかし、東京都の抗体検査では、陽性率は0.1%ですから、「そもそも免疫を持っている人がほぼいなかった」ということになりますが、上久保氏は以下のように反論しています。

使われている抗体検査はB細胞免疫検査であり、T細胞免疫検査が無視されています。

これで分かるのはG型に感染したかどうかだけであり、K型に感染したかはわからないのです

G型の抗体についても、陰性の陽性の境目である「カットオフ値」が高く設定されすぎており、「本当はG型の抗体を持っているにもかかわらず、陽性とならずに、陰性とされた人が多数いるはずだ」と推測しています。

集団免疫が成立しているのに、感染者が増え続けている理由は、「既に初回の感染で免疫がついていても、たまたま体内に再度ウィルスが入ったときにPCR検査をすれば、陽性となることもありえる」といいます。

さらに、K型やG型のコロナに感染しておらず、夏から秋にかけて、まだ免疫を持っていない残り16%の人の中から感染者が出て、再び増加すると言っています。

しかし、これは第2波にはならず、重症化もせず、医療崩壊も起きないと言います。

日本の民度の高さにより、コロナの第2波もインフルエンザも防げて、日本中がパニックになるようなことはない、といいます。以上、ここまで。

この号では、コロナにより、日本の医療(病院等)の経営が危機的になっていることが詳細に書かれており、ある程度、参考になります。

ちなみに、僕は雑誌の定額課金制のDマガジン(月額440円)に入っており、「週刊現代、週刊ポスト、週刊ダイヤモンド、週刊東洋経済、週刊文春、週刊新潮など」を読める状態にしており、今回の記事もわざわざ雑誌を買わず、一部をまとめることができました。

興味がある人は入ってみてはいかがでしょうか?

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2 僕の意見。

僕としては、「検査手法自体に意味がない」という主張はどこか無理があるような気がします。

じゃあ、「政府はなぜ、抗体検査なるものをわざわざやったのか?」ということになります。

ですが、もし仮に、東京都で107人、124人の感染者が出たのに、自粛をしない方針を続けるとしたら、「週刊現代の主張を信じたか、または週刊現代の主張の通りだった」可能性もあります。

つまり、抗体検査自体に意味が本当になく、それを東京都も知っていて、「感染拡大もないし、医療崩壊もしないだろう」ということで、「緊急事態宣言を出さない」ということです。

東京都の対応次第で、逆算思考で「週刊現代の主張の正しさ」がある程度、読み取れるかもしれません。

仮に、東京都に再度、緊急事態宣言が出されたら、「抗体検査にはやはり意味があった」ので、週刊現代の主張は無視したか、それとも「他の何か理由があるか」、かもしれません。

抗体検査に意味があり、0.1%の陽性率も本物だとしたら、集団免疫なんてまったく成立しておらず、今後、どんどん感染が拡大する可能性もありえますかね。

「日本の民度の高さ」といっても、欧米のような強制的なロックダウンじゃなく、自粛で欧米並みのロックダウンを実現させたのが、「日本の民度の高さ」なわけであり、完ぺきな手法なわけじゃないですからね。

または、交差免疫説などで、やはりある程度の免疫を持っている日本人が多いのでしょうか?

永江一石氏が盛んに言う「コロナ罹りにくい説」ですね。

しかし、日本でコロナを自然に拡大させる実験はかなりやりにくく、抗体検査の効果が本当にあるかどうかで(コロナ陽性率0.1%が真実味を帯びる)、東京都の対応は変わるのかもしれません。

抗体検査の効果が本当にあると仮定したら、東京都は再度、緊急事態宣言で自粛になるかもですね。(交差免疫説に完全に頼るのは危険なので)

僕には東京都の裏の情報はまったく入っておらず、外部からの推測になります。

東京都の行動から、上記のようなことが読み取れると思ったわけです。

また、僕は自分の記事で、「第2波は来にくい」と書きましたが、その根拠は週刊現代と似ており、「日本の民度の高さ+交差免疫説」(ちなみに、週刊現代は民度の高さ+検査方法意味ない+集団免疫既に達成済み)ですが、正直、不透明になったなぁと思います。

週刊現代も間違えることがありますが、僕も間違えることは当然あります。

東京都はどのような決断、行動をするのでしょうかね。

さて、以下の記事から、まとめます。

https://news.tbs.co.jp/newseye/tbs_newseye4018682.html 「緊急事態宣言は誰もやりたくない」西村大臣 というタイトルです。

2020年7月2日時点では、西村経済再生担当大臣は「「もう誰もああいう緊急事態宣言とか、やりたくないですよ。休業もみんなで休業をやりたくないでしょ。これ、みんなが努力をしないと、このウイルスには勝てません。また同じようなことになります」と述べました。

現状については「高い緊張感をもって警戒すべき状況」とし、「まだ緊急事態宣言を出すような大きな波になっていない」と言い、「感染防止が徹底できなければ経済活動との両立ができない」と語ったそうです。

また、以下の記事からまとめます。

https://news.yahoo.co.jp/articles/4dfaab6cabd4bb4fe9ec182f3227aa1cdd1ffdf3

東京の休業要請、再宣言時に検討 新規感染124人、2日連続3桁 

東京都の小池百合子知事の3日の会見です。

事業者への休業要請に関し「国の緊急事態宣言が出た場合は専門家の意見を聴いて判断する必要がある」と述べました。

仮に休業要請に踏み切る際は「東京全体なのか、地域や業種を絞るのか検討する」との意向も示しました。

小池氏は「都民の命を守ることをベースに、社会経済も守る」として、感染拡大防止策と経済の両立を進める立場を改めて強調しました。

一方で、感染経路不明者らも含まれていることに警戒を呼び掛けました。以上、ここまで。

さらに、以下の記事も貼ります。

https://news.yahoo.co.jp/pickup/6364310

大阪モデルを緩和 注意喚起の「黄信号」点灯しにくく 経済ダメージ最小限に

大阪府は3日の対策本部会議で、休業や外出自粛を要請・解除する際の独自基準「大阪モデル」の修正を決定しました。

指標の追加や変更で府民に注意喚起する「黄信号」を点灯しにくくした点が特徴で、経済活動へのダメージを最小限に抑えながら感染防止を図る狙いを鮮明に打ち出しました。

大阪は3日も11人の新規感染が確認されるなど増加傾向がうかがえますが、重症者の病床使用率は1・6%にとどまります。

こうした中でも旧モデルでは黄信号が点灯する可能性があり、吉村知事は「経済活動を萎縮させ、実態に合っていない」と危機感を強めていました。以上、ここまで。

大阪府も、東京都も、国も「経済重視」を鮮明に打ち出したように思います。

その裏には、「重症患者が極端に少ないこと」が挙げられるのかもしれません。(感染者の大半が若い世代だからでしょうね)

僕は週刊現代の主張の正しさを裏付けるモノとして、「緊急事態宣言を出さない」ことから逆算思考できて、分かると書きましたが、どうやら「重症患者が少なく、経済重視路線もありえる」とも言えそうです。

つまり、「命にそこまで影響がなければ、経済活動を重視する」ということでしょう。

しかし、感染者が1日1000人を仮に超えたら、どうするのでしょうかね。

そのときにも、「まだ経済重視」と果たして言えるのでしょうか。

1日1000人を超えたら、すぐに1万人とか達成しそうな予感がし、そうなるともはや歯止めが効かなくなる恐れがあります。

もちろん、週刊現代の主張のように、国民の約84%が既に集団免疫済みの可能性があるか、交差免疫説でコロナに罹りにくくなっている可能性も完全には捨てきれませんが、それに賭けてしまうのも怖さがあります。

政府には、難しい舵取りが求められると言えますね。

3 週刊現代の主張の矛盾点。

追記です。

記事を書き終わってから、週刊現代の主張の矛盾点・おかしな点に気づきました。

やはり、週刊現代はかなりヤバイ雑誌のようです。

それは、週刊現代が国民の約84%で既に集団免疫済みと言っているのであれば、「国民の6、7割に集団免疫が成立すればコロナは終息する」という理論と矛盾しているのでは?と気づきました。

あれ?おかしいなぁと。

もう終息してないといけないですよね?

なのに、まだまだ新規感染者が続々と出そうな雰囲気です。

残りの約16%に感染して終息するって理論でしたっけ?集団免疫理論は。(全国民に全て感染しないと終息しない理論でしたっけ?)

しかも、国民の6、7割でも終息に向かうはずなのに、週刊現代では国民の約84%に感染済みとまで言っているのですから、余計におかしいのです。

国民の6、7割が感染済みで、抗体を持っているなら、彼らが壁となり、終息に向かう理論のはずですよね?

僕はやはり、週刊紙の主張はあまり信用しないほうがいいと思うようになりました。

この矛盾点に気づいたのは、記事を書き終わった後でした。

追記しておきます。

「コロナに罹りにくい交差免疫説」にせよ、国民の6、7割が達成していたら、集団免疫作戦と同じということになり、やはり矛盾が生じます。

ということは、やはり抗体検査0.1%はそこまで外れておらず、ほとんどの国民は集団免疫に到っていないと見るのが筋でしょう。

こんな簡単な指摘で、「コロナに罹りにくい交差免疫説」と週刊現代の主張を論破できます。

永江一石氏と週刊現代は疑問符だらけの人達ですね。

もちろん、夜の街など特定の集団だけで、感染が広がっているという反論もできますが、かなり苦しそうです。

国民の大半(最低でも6、7割、週刊現代の主張だと約84%)が感染済みなら、残り約16%しか残っておらず、その層が、「夜の街で感染した」という理屈になります。

しかも、大半(7割以上)は若い世代(20代、30代)であり、それらの層こそ、普通は感染済みになりやすいはずなのに、なぜか新規で感染しています。

若者の多くは出歩いており、動きが活発ですから、普通に考えたら、真っ先に免疫を獲得しやすいと僕は思うのですけどねー。

ではこの辺で。(5440文字)

このブログは個人的見解が多いですが、本・記事・Youtube動画などを基にしつつ、僕の感性も加えて、なるべく役立つ・正しいと思われる記事を書いています。

あくまで読者がさらに深く考えるきっかけとなればいいなぁという思いですので、その辺は了解ください。

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