「企業の採用試験で取り入れるといい案」

どうも、「ホントのメディア」~自由人のための起業・フリーランス・副業塾~運営者の武信です。(No558)

2017年の記事です。

2012年~2013年頃に書いた記事が元なので、情報が古い上に、僕の実力がそこまで高くなかった頃なのですが、「僕の実力がどう向上したか?」の変遷を見るには面白い記事かもしれません。

過去の僕は未熟でしたが、そういう人でも上達するのです。

興味がある人は、続きをお読みください。

約5500文字ぐらいあります。

1 前置き。

企業では、SPIなどの適性試験や複数に渡る面接や小論文など、たくさんの選抜があります。

Googleでは、過去に「全世界でピアノの調律師は何人いますか?」というフェルミ推定の問題など出されています。

2 僕が取り入れた方がいいと思っている採用試験。

で、僕が取り入れた方がいいと思っている採用試験に、「あなたが自社の社長だったら、どのような改革を行いますか?」「あなたが自社を変革させるような企画案を出すとしたら、具体的にどのようなものですか?」などがあります。

つまり、実際に「あなたが社長だったら、具体的に何をするのか?」や「あなたが企画部だったら、どのような企画を出すのか?」という答えの自由度の高い質問をすることによって、その人の戦略センス企画センスが見られる上に、自社への熱意(知識をどれだけ学んで、意欲ある改革案を作ってくるか?)も見られますし、いいことづくめだと思うのです。

そして、こういう案を実際に何個も出せる人が、実力がある人と言えます。

従来の大学受験の試験では問われなかった能力です。

3 ブロガーの記事&僕の過去記事。

以下に、あるブロガーによる似たような問いを立てている記事を書いている人がいたので、載せておきますね。

「新聞を今より普及させるには?という難問に誰か回答してください」というタイトルです。

僕が書いた新聞の改革案は以下です。

2012~2013年ごろの記事かなぁ。当時の文体のまま、載せます。(未熟なときです)

「ヒット商品こそが、勝負の明暗を分ける」

今回の記事のテーマはヒット商品こそが、勝負の明暗を分けるだ。

ヒット商品を一つでも生み出せれば、企業の業績は上向く。例を出そう。

アップルのiPodだ。iPod前のアップルは青色吐息だった。

しかし、iPodが大ヒットしてからは、iPhone、iPadと立て続けにヒットした。これは相乗効果だ。

一つでもヒットすると、知名度が格段に上がり、その他の商品も浸透しやすくなる。

他の例だとAmazonがある。

Amazonは元々、ネットの本屋だった。しかし、日本でもそうだが、ネットの本屋として地位を確立し、さらに相乗効果で物販業も好調だ。

物販まで好調なのも、Amazonが本屋でヒットしたおかげだ。

Amazonの本を買う固定客が、ついでに物販も見てみようと思い、固定客となったのだ。

対して、楽天は物販が基本だ。

しかし、Amazonとは事例が異なるのが注意点。

物販の客が本まで買うかというと微妙なのだ。

物販の客が楽天のポイント制に囲まれた楽天証券や楽天銀行などを利用するのはよくわかる。

しかし、本を買う客というのはそもそも本愛好家だ。

物販のついでに、本を買ってみるかとはならないのだ。

もし、物販の客が本を買うとすれば、Amazonと同等のレベルのサービスを展開したときだ。

楽天は本を買わせたければ、背水の陣のAmazonに負けていないサービスを展開する必要がある。

じゃないと、楽天の物販客でさえ、Amazonを選ぶことになる。

Amazonの強さは電子書籍にも表れている。

自ら、競合となる電子書籍サービスを始めたのだ。

Amazonは紙の本から、電子書籍に時代が移ることを見越していた。

そして、自ら、電子書籍を始めなければ競合に潰されることも分かっていた。

そこにAmazonの強さがある。

日本企業で今、好調と言われている企業でも、潜在的な競合まで意識している企業はどれくらいあるだろうか?

日本のトヨタは、電気自動車の脅威をどこまで探っているだろう?

ドコモ、KDDI、ソフトバンクは、SKYPEやLINEなどの電話代が無料になるサービスの存在、競合をどこまで意識していたか?

ソニー、任天堂などのゲーム会社はソーシャルゲームのGREEやDeNAをどこまで意識していたか?

こういう潜在的な競合の出現まで予期していないと、いくら好調企業とはいえ、足元をすくわれる。

ソニーがアップルのiTunesStoreで販売を開始したが、これは間違った判断だ。

僕の敬愛する小室哲哉さんが提案して、実現したのだが少し疑問がある。

ソニーが本当に、アップルに打ち勝ちたいなら、ソニー所属のミュージシャンはヒット商品であり、他社に譲ってはならない。

アップルに負けを宣言したようなものだ。

確かに、目先の利益を追えばアップルの顧客にソニー所属のミュージシャンの曲を聴いてもらえるし、売り上げも上がるだろう。

しかし、ソニーのウォークマンの客の支持は失いかねない。

ソニー所属のミュージシャンの曲を聴くために、ウォークマンを買っていたい客からは反発が出る。

とはいえ、顧客側から見れば利便性ではアップルで買えると嬉しい。

しかし、企業で見ればソニーのウォークマンを買う動機が一つなくなる。

あと、ソニーのプレイステーションが大ヒットした理由はスクウェアのファイナルファンタジー7がプレイステーションで出ると決まった時からだと思う。

それまでは、セガサターンと争っていたのだ。だから、コンテンツ次第なのだ。

ヒット作次第なのだ。

それで、今回の記事のタイトルがヒット商品こそが、勝負の明暗を分けるとした。

iPodやAmazonやプレイステーションなどいろいろな事例を出した。

ヒット商品が出ると、浸透して、知名度が上がるのが有効なのだ。

その結果、相乗効果で他の事業にも好影響を与える。

小室哲哉さんもヒット作が出始めてから、その多作の才能のためもあるが相乗効果で、どんどん連続してヒット作を飛ばした。

小室哲哉さんが復活するとしたら、過去の栄光を追いかけないで地道にまたブレイクさせるミュージシャンを発掘することだろう。

ブレイクするには、最低でも3年はかかると思われる。

AKB48の秋元康さんもおにゃんこクラブからAKB48で再ブレイクを果たした。AKB48がブレイクするのにも数年かかった。

小室哲哉さんも同じ道を選ぶしかないと思う。

trfと組んでも、恐らく復活はない。新規のヒットの卵のミュージシャンを発掘して、育て、ブレイクさせる以外にないと思う。

話を楽天に戻すが、楽天は正念場だ。

Amazonは元々、本に執念をかけており、優良顧客も多い。

そのAmazonに本の事業で挑んでいるのが楽天。僕は楽天に頑張ってもらいたいと思っている。

というのは、Amazonがあそこまで低価格なのも、全てライバルがいるためだからだ。

もし、Amazonの一人勝ちになったら、価格を上げると思われる。

そうなってからでは手遅れなのだ。

Amazonが本の囲い込みをしてしまう。

端末を買わせたし、もうAmazonからしか本を買わないだろうと思われれば、値上げが待っている。

そうならないためにも、楽天はAmazonを常に刺激する存在、果てはAmazonと同等か、打ち勝って欲しいのだ。

楽天にその気概があるかどうか。

物販業で好調だから、物販業のついでに本を買ってもらえればいいくらいの気持ちでは到底、勝てない。

電子書籍の盟主になるくらいの気概がないと無理だ。

楽天がもし、電子書籍で盟主になった場合、知名度は格段に上がり、物販業もさらに勢いを増す。

さらに、その他の事業(銀行や証券など)も業績は上がる。

電子書籍事業はチャンスである。紙の本ではもはや勝てないのは自明だ。

電子書籍ではまだ勝ち目が残っている。

そのためにはセルフパブリッシングなどにも力をぜひ入れてもらいたい。

Amazonの利用客は今、自費出版に夢中だと思う。

本屋と提携して、生き延びていく道を楽天が選ぶなら、本屋に楽天の電子書籍の売上げを一部上げて、本屋に置いてもらい、浸透を図ることだ。

Amazonは本屋には嫌われているからだ。

他には電気店(ヤマダ電機など)にも楽天のKoboを置いてもらうといいアピールになるだろう。

Amazonは敵を作りすぎたのだ。そこに付け入る隙がある。

4 僕の過去記事2

あと、衰退産業と思われるTVや新聞が復活するための妙案を考えてみる

TVは基本的に生き残る。

理由はスポーツや災害情報は、やはりTVに軍配が上がるからだ。

しかし、ネットにはやはり視聴者を奪われるのは確実。

僕が提案する案は、ネットとの融合だ。

スマートテレビもあるが、あれはさすがに僕は反対。

スマホも実は反対なのだが、浸透してしまったのでもはや仕方がない。

理由は盗聴・盗撮マシンになってしまうからだ。

スマホやスマートテレビは基本的にパソコンと一緒だ。

そうなるとウィルスが入った場合、パソコンと同じ状態になる。

そして、情報が筒抜けになるのだ。

僕はスマホのカメラは基本的に、家に置くときは逆にして、写らないようにしている。

それでも、もしかしたら、ウィルスが入った場合、盗聴の恐れは残る。(盗撮は防げるとしても) 

スマートテレビが普及したら、お茶の間が危険にさらされる。それだけは何としても防ぎたい。

でも、TVが生き残るにはネットとの融合が欠かせない。

TVはネット上で、番組を切り売り販売してはどうか?

忙しくて、TVをその時間に見れない層にダウンロードすればいつでも見れるようにするのだ。

もしくは、定額制もありうる。TV番組をいつでもダウンロード可能にするのだ。

こうすれば忙しいビジネスマンはありがたい。そもそも、決まった時間にTVを見るのが時代遅れ。

そして、そのためにDVDレコーダーがあるのだが、それがなくてもPCでダウンロードできるようにすれば客層が広がる。

1番組当たり100円という値段設定でもいいし、ダウンロードし放題なら1000円以上という値付けもあり。

Youtubeは画質の悪いのだけ、認めるようにすればいい。

こうすれば、TV番組を興味のある番組だけを、いつでも好きなときに見たい客が出てくる。これが一つのアイデア。

もしかして、もう実行されてたりして(調べてない) 

このアイデアの懸念はDVDレコーダーが売れなくなること。

そう考えると、タブレット端末(iPadなど)は将来有望だ。

ネットを使えて、ダウンロードできるのだから。

ノートPCより気軽に使えて、スマホより大画面なので需要は確実にある。

電機メーカーはタブレットを目玉分野として、目ををつけるべきだ。

DVDレコーダーは衰退する可能性がある。

新聞の生き残り策は、日経に隠されている。

日経テレコンというサービスをご存じだろうか?

過去の日経記事を検索できる。これは、好きなときに記事を読めるので便利。他の新聞社もこれに追随したらいい。そして、電子化する。

電子新聞を購読したら、日経テレコンのように、過去の記事も検索可能にするサービスをつけるとすれば電子新聞の価値が高まる。

紙の新聞の切り貼りは時代遅れ。

そして、大事なのは新聞の毎日の記事の充実。これなしには新聞を読む意味がない。

TVもコンテンツが劣化したら、終わり。以上が僕が数分で考えたTVと新聞の生き残り策だ。

5 僕の過去記事3 

さらに、医療分野についてもアイデアが浮かんだので書く。

ネット受診は考えられないだろうか?

今の高齢者では無理だが、若い層には浸透する可能性がある。

ネット専用の医者がいて、TV電話(スカイプなどを使って)で受診する。

薬は市販薬か、ネット医者から送ってもらう。

その際に、血圧や脈拍などを総合的に検査する機器が必需品になれば、そこにも需要が生まれる。

病院でちゃんと検査してもらわないといけない分野なら、病院に行かないといけないが、ちょこっと診断されたい場合はネット受診でまずは診てもらうのがいいのでは?

規制緩和が望まれる。 ちなみに、この記事は数年前に書いたものだ。(2020年時点で、このネット受診は実現されたが、利用客は少ないよう)

最後に一つ。

日本企業は6重苦と新聞に書かれていた。(円高、高い法人税率、労働規制、環境規制の強化、電力不足、自由貿易協定への対応の遅れ)

でも、それを言い訳にしてはならない。ルールを作りかえるのが欧米、ルールの中で成果を出すのが日本人だ。

WBCの野球でも、ルールが欧米に都合のよいように作られたが、それでも日本は優勝した。

日本企業は確かに、苦しい不利な戦いを強いられている。

でも、その中でも気持ちだけは負けてはならない。

もし、不利な状況が今後も続くならばその事業からは撤退した方がいい。

日本の製造業に1兆円ぐらいつぎ込むとニュースに書いてあった。

それがいいことなのかは分からない。

もしかしたら、衰退する企業を延命させるだけで無駄金に終わるかもしれない。

もしくは、国から保護されたiPS細胞のノーベル賞受賞者の山中さんのように、華開く可能性もある。

しかし、基本的に、国から保護された産業は絶滅する。

日本の護送船団方式の銀行業は典型例。

保護されなかった自動車、アニメ、漫画などは大躍進。

ヒット作を出せれば知名度が格段に上がり、相乗効果で他の事業も業績が上がるから、勝負どころはヒット作という話だった。以上、ここまで。

次回の記事に続きます。

ではこの辺で。(5735文字)

このブログは個人的見解が多いですが、本・記事・Youtube動画などを基にしつつ、僕の感性も加えて、なるべく役立つ・正しいと思われる記事を書いています。

あくまで読者がさらに深く考えるきっかけとなればいいなぁという思いですので、その辺は了解ください。

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