どうも、武信です。(No865)
前回の記事が以下です。
コロナの第2波は来るのか？「緊急事態宣言はまた発令されるのか？」重要点を追記
感染症の専門家でも何でもない素人が分析した記事だということを前もって言っておきます。(素人の視点でも何か得られるかもしれないので、一応、記録しておきます)
前回の記事で、「集団免疫作戦の矛盾」を暴きました。
週刊現代にせよ、永江一石氏にせよ、「国民の約84％が既に集団免疫済み」や「多くの日本人がコロナに罹りにくい。自然免疫説」を唱えているけれど、これが仮に事実なら、「もうとっくに終息済み」であり、今後の感染拡大は起こらないということに僕は気づいたわけです。
僕は、「国民の6、7割に感染する集団免疫作戦」(ワクチン接種含む)か、そもそも感染自体を撲滅する「韓国型」(今は台湾型？)か、の2択しか、「コロナは終息しない」と述べてきましたが、前者の集団免疫作戦が既に実施され済みであると主張する、「週刊現代と永江一石氏の主張の矛盾」(コロナがまだ終息してない)を突いたわけです。
この記事を書いたら、「週刊現代は主張を変えるのかな？」と思いきや、そこまで変えず、別の主張をしてきました。
僕の解釈が間違えていた可能性があり、それを修正しました。
再度、週刊現代の主張をまとめつつ、僕の意見を述べてきますので、興味がある人は続きをお読みください。
1 週刊現代7月18日号からのまとめ。
タイトルは、「専門家たちが出した結論 激論 日本に第2波は来ない」です。
東京都で発表されている累計感染者数は6765人(7月5日時点)です。
抗体検査では0.1％が陽性ですので、つまり、東京都民約14万人のうち、約1万4000人が「新型コロナに感染済み」であると推測できます。
発表された感染者に含まれない7000人(感染済みだと推測される約1万4000人から抗体検査を受けて、確定して、発表された6765人を引く)は、検査を受けないまま見落とされていました。
ですが、今は新宿区でホストクラブなどを中心に、検査で陽性となれば「10万円の見舞金」がもらえるので、検査を受ける人が急増しました。
さらに、PCR検査は4月末は1日に500件程度しか行われなかったのですが、7月頭には最大約2400件も行われました。
加えて、4月は院内感染や高齢者施設での感染が中心で、重症化しましたが、今は20代・30代の若者が中心で、軽症で済んでいるのです。
日本人の死者数は欧米諸国と比べて、かなり少なく、その要因は謎に包まれ、「ファクターX」と呼ばれてました。
その正体は「BCGワクチン説、生活習慣、遺伝的要因など」いろいろ言われましたが、最も有力なのが「既に集団免疫ができている説」です。
免疫とは「人間の身体に備わっている抵抗力」のことで、「身体を守る軍隊」であり、様々な武器を持っています。
その武器の中で、一番強力で有力なのが「抗体」です。
新型コロナに感染すると、10日間ほどで体内にあるB細胞が抗体を作り始め、その抗体はウィルスに付着し、破壊します。
この抗体を持つ人が人口の約6割を超えれば、「集団免疫」が成立し、終息するというのが定説でした。
ところが、都内の抗体検査で0.1％の陽性の結果が出ており、99.９％の人は抗体を持っていませんでした。
では、99.9％の人は新型コロナに対する武器を持っていないのかというと、そうではなく、新型コロナを退治できる「T細胞」を持っているというのです。
T細胞は、ウィルスに感染した細胞を殺す細胞ですが、コロナの感染自体を防ぎません。
ですが、ウィルスが増殖する前に細胞ごと殺すことで、重症化を防ぐ役割があります。
日本人の多くは「T細胞という、抗体よりは威力が落ちますが、十分戦える武器」を持っているのです。
T細胞も合わせたら、集団免疫は約84％で、完了しているのです。
抗体が作られても、早ければ2ヶ月程度で抗体は消えます。
ですが、「T細胞による免疫記憶はずっと長持ちし、冬が来てもまだ体内に残る」といいます。
つまり、冬に、第1波のような重症化が多かったような「第2波は来ない」となります。
また、新型ウィルスは変異もするので、危惧もされます。
しかし、T細胞は変異にも効果を発揮し、仮に欧米のように新型コロナが強毒化しても、死者が1万人には行かず、数千人で済むと予測しています。
インフルエンザによる年間の死者数は3000人であり、仮に新型コロナが変異し、強毒化しても、インフルエンザ程度と同じか、少し多い程度の死者数に留まると思われます。
ですので、緊急事態宣言を発令しなくていいし、自粛する必要もないのです。
この先、検査数が増えれば、さらに新規感染者が増えると思われます。
1日500人、1000人出るかもしれませんが、むやみに怖がる必要はないのです。
コロナの対策は、「全国一斉の緊急事態宣言ではなく、都道府県ないしもっと狭い範囲で、あるいは特定の業態に絞って、必要に応じてタイムリーに自粛・休業を要請する、もちろん補償もする」、ということになります。
第1波と同じ自粛や休業要請を長期的にしたら、膨大な数の失業者と自殺者が出るのは目に見えています。
ですが、日本の新型コロナによる死者数は1000人を超えておらず(7月7日時点)、警戒すべきは感染症よりも、経済停滞の第2波なのです。以上、ここまで、
この後も、続きが4ページ以上、書かれていますので、興味がある人は雑誌をお読みください。
2021年1月9日時点で、週刊現代の「緊急事態宣言をしなくてもいいし、自粛もする必要はない」とは完全に違う方向に行きましたね。
死者も4000人を超え、増加ペースも急激になりました。
週刊現代の主張は間違っていたのでしょうかね。
2 僕の意見。
週刊現代の「約84％が既に感染し、集団免疫済み」という主張は以下の解釈になるのでしょうか？
「抗体は作られず、感染もしてしまうが、T細胞のおかげで重症化しない人達が約84％いる」、ということです。
この理屈になると、今、都内や日本全国で感染者が増えている理由もある程度、納得いきます。
感染はしますが、抗体も作られないので、陽性と判定されない人もかなり多いです。
そんな中でPCR検査を集中的に行い、多くの抗体を持っていない(T細胞保有者は約84％)人達から、「抗体を持った人達を把握する活動」をしているというわけです。
こういう理屈なら、都内で感染者が急増し、しかも重症化してないことも納得いきます。(ただし、感染者の7割が20代・30代というのが曲者であり、高齢者があまりいないのが心配ですかね)
それにしても、「コロナに罹りにくい」という意味は、けっこうややこしい概念ですね。
「抗体を作るまで至らず、コロナに罹っても、T細胞のおかげで重症化せず」という人が約84％もいるんでしょう？
では、こういう人達が抗体検査で「陽性になるか、ならないかの分かれ目」って何なのでしょうかねー。
残りの約16％の人達はT細胞を持っておらず、重症化もしやすいのでしょうか？
または、約16％の人達は感染したら、抗体を持つのでしょうか？
この理屈だと、約84％の人達が壁となって、集団免疫状態になり、約16％の人達には感染しにくくなり、終息しているはずですけどね。
イマイチ、理解しにくい概念です。
とりあえず、「抗体検査はT細胞を持った人まで把握できず、現時点で0.1％の人が抗体を持っており、約99.9％のうちの約84％はT細胞を持っている」ということですね。
T細胞を持った約84％の人達は、そのうちに、T細胞を持っていても、何かしらの要因で、抗体を持つということになりますね。(または残りの約16％の人も、抗体を持つ可能性があります)
それが都内で続々と、抗体検査で陽性になっている人が増えている要因だと？
しかも、20代・30代が7割ぐらいの比率になっていると？
多少、おかしな気もしますが、理屈も成り立つのかもしれません。
これについて、永江一石氏は2020年7月14日の記事で、以下の記事で、仮説を述べています。
なぜか、新型コロナで誰も重症化しなくなっているをデータで見る
「第一波で自然免疫のないか、少ない人たちはすでに優先的に感染し、いまは自然免疫がある人たちばかりなので、大量にウィルスを浴びれば感染はするものの、無症状か、たまに軽症程度で済んでしまう」という説です。
T細胞を持っていても、抗体検査で陽性になるか、ならないかの境目は「大量にウィルスを浴びるか浴びないか」、ということですか？(解釈、間違ってます？)
まぁ一理あるかもしれませんが、難しい判断ですね。
被爆も、一定量を浴びるとなりますから、今回のコロナウィルスもそういう傾向があってもおかしくないのかなぁ。
だから、紙幣や図書館の紙の本、またはあらゆる職場などの取っ手など、人間の手が触れる場所だらけでも、簡単に感染しないのでしょうかね。(消毒は一応したほうがいいと思いますが)
微量では感染しづらく、劇場での集団感染も「2時間、窓を閉め切る」など密閉されており、大量にウィルスを浴びた可能性もありますね。
そして、どうやら政府は、以下の記事の8割おじさんの西浦博氏や、ノーベル賞受賞者の山中教授の対談で語られた「対策をしなければ今からでも10万人以上の死者が出る可能性がある」は無視し、どちらかと言えば週刊現代の主張を信じ、対策を行っているようなのです。
山中伸弥教授「コロナ死者10万人も」発言に見る政策立案の機能不全
また、以下の記事を貼ります。
https://news.tbs.co.jp/newseye/tbs_newseye4027659.html
西村大臣「夜の街、休業要請するなら1都3県など首都圏全体で」
一部、引用します。
西村経済再生担当大臣は、埼玉県が、バーやクラブなどの接待を伴う飲食店のうち、感染防止のガイドラインを守っていない店に対して休業を要請していることについて、「有効な手段だ」と述べました。
略。
一方で、ガイドラインの遵守にかかわらず、すべての接待を伴う飲食店への休業要請には慎重な考えを示しました。
西村大臣は理由について、ほかの地域に移転して営業する可能性や、地下に潜った営業になってしまう可能性をあげました。
また、仮に休業要請を行う際には、一部のエリアに限定せず、1都3県など、首都圏全体で行うべきとの考えを示しました。以上、ここまで。
つまり、週刊現代が主張した「コロナの対策は、「全国一斉の緊急事態宣言ではなく、都道府県ないしもっと狭い範囲で、あるいは特定の業態に絞って、必要に応じてタイムリーに自粛・休業を要請する、もちろん補償もする」、に沿っているのです。
政府は補償はするつもりはなさそうですが、全国一斉の緊急事態宣言をする気はなく、範囲と業態を絞って、自粛・休業要請をするつもりなのです。
皆さんはどう思いますか？
複雑な話なので、週刊現代の原文を読みたい人は、Dマガジンなどに月額440円(1ヶ月間は無料)で登録し、試し読みしてみると、理解できるかもしれません。
1冊でも雑誌を読めば、元が取れる仕組みであり、僕は「週刊現代、週刊ポスト、週刊東洋経済、週刊ダイヤモンド、週刊文春、週刊新潮」など、これらの中の一部でも読めれば元が取れるので、課金しています。
と書いていましたが、繰り返しますが、2021年1月9日時点で、緊急事態宣言が出されています。
3 最後に。
最後に、以下の記事を貼ります。
https://toyokeizai.net/articles/-/362511?utm_source=Twitter&utm_medium=social&utm_campaign=auto
｢コロナはただの風邪｣と言う人が知らない事実
｢検査増加で陽性者が増えた｣はデータの誤読
一部、引用・まとめをします。
「コロナはただの風邪」「コロナは茶番」論者の論拠は、「陽性者数が増えているのは単に検査数が増えているから」「重症者や死亡者は増えていない」「罹患しても若者の死亡率は低い」などがありますが、いずれの説も新型コロナに関するデータの特性や注意事項を把握しているとは言い難く、これについて一つずつ検証していくと書かれています。
詳しくは記事を読んで欲しいのですが、特に気になる点は、「コロナはただの風邪」ではなく、「後遺症が残るかもしれない」という主張です。
ではこの辺で。(5223文字)
このブログは個人的見解が多いですが、本・記事・YouTube動画などを元にしつつ、僕の感性も加えて、なるべく役立つ・正しいと思われる記事を書いています。
あくまで読者がさらに深く考えるきっかけとなればいいなぁという思いですので、その辺は了解ください。
