「日本の英語教育は陰謀だった? 英語の陰謀を解き放つ方法」

どうも、「ホントのメディア」~自由人のための起業・フリーランス・副業塾~運営者の武信です。(No158) 

2015年頃の記事かなぁ。当時の文章のままです。(追加した部分もあります)

日本の英語教育は今まで、「読み・書く・聞く」偏重であり、話すはほぼ問われていませんでした。

僕は「この英語教育は陰謀だ!」と思っていました。

ですが、英語の民間試験で4技能を課すべきという主張が出てきたことにより、陰謀じゃないと思い直しました。

または、僕のある意見が採用されたことにより、もはや英語の民間試験を採用しても良くなったのかと思いました。(ですが、その考えは間違いだったかもしれません)

これだけ書くと意味が分からないでしょう。

気になる方は続きを読んでください。

1  若者は日本脱出を考える。

日本の今までの英語教育は大学入試で言えば読み書きが中心でした。

発音やリスニングやスピーキングは、軽視されていました。


大学では論文を読み書きしないといけないため、このような大学教育になったのかなと思っていましたが、今の僕は政府の陰謀だと思うようになりました。

なぜ、日本人が英語を話せるようにしないのでしょうか?

その理由として推測ですが、日本人が英語ができるようなると、政府にとって困ることがあるからだと考えています。

それは日本脱出です。

今の中高年以上が英語をマスターするのはもはや手遅れですが、若者には未来があります。

しかし、その若者が英語がかなりできるようになったらどう行動するでしょうか?

日本は少子高齢化で借金大国です。今までのツケを若者が支払わされることになります。

若者が高齢者の年金などの面倒を見るわけです。


そういう未来を若者が予測したとして、英語を政府が本気で教育して身につけるようにしたら考えることは一つ。

日本脱出です

しかも、日本は将来的に地震の危険性があります。

地震で首都圏や南海トラフ近辺が壊滅状態になったら、その時、英語が出来る人は日本脱出を考えると思います。

だからこそ、政府は、聴く・話すの英語には本格的に取り組まなかったのだと思います。

2 僕の解決策。

しかし、僕には解決策があります。

日本脱出は選択肢として認めるのです。

ただし、海外に脱出した日本人には税金を課します

外国の税金と日本人としての、税金の2重になります。

その代わりに、日本政府は若者に本格的な教育を施します。

政府だけでなく、日本全体で若者を重点的に支援します。

その教育効果として、海外に移住するなら、日本人としての税金を課し(外国での税金もある)、日本に居座るなら、海外に移住した場合の税金は取らないようにするのです。

そうすれば、日本政府としては若者の日本脱出を心配する必要がなくなります。

若者としても、将来の地震のときや選択肢として、海外移住があるのはメリットでしょう。

たとえ、税金が取られるとしても。日本に居座る場合は海外移住の際の税金は取られません。

問題は税金を把握し、取れるのかという点ですね。

外国に移住しているので、把握が困難かもしれません。

海外移住した若者から金を取るというシステムが作れれば、英語教育やその他の教育を若者に重点的に施すようになると思います。

日本の繁栄の卵ですから。僕は日本の英語教育を本格化させるべきだと思います。

並行して税金政策を取れば、日本政府も安心でしょう。

多くの日本人が英語ができるようになれば、観光大国としても輝けますし、日本に移住する外国人が増えるかもしれません。

英語が通じると便利になりますから。

3 僕の提案が採用された!?

以上のことを当時、書き、その後、英検などの民間試験を活用する案が出てきて陰謀じゃなかったのかなと考えなおしていた矢先、以下のような記事が出ました。(消されたようです)

「「出国税」検討。国交省が表明」という記事です

国税は豪州で導入されており、韓国などにも似た制度がある。他にも外国人客に限ったメキシコの「旅行者税」などがあり、こうした海外の制度を参考にする。

ただ、日本人も対象に含めると訪日客増加の恩恵を感じづらい人や、日本人の海外旅行者の減少を懸念する旅行業界から反発が出る可能性もある。一部、引用です。

出国税を本当に考えていたのかぁ。

日本を出た人に課税するんですねー。

海外の訪日客が母国に戻るときに、課税を検討中ですかね。

これに日本人を含めると、日本人が海外旅行に行くときも課税対象かぁ。

僕の海外滞在者に課税案より上手いですね。。。

4 僕の案が採用されたかと思いきや。。。

以下、「世界が驚愕 外国人観光客を呼ぶ日本の勝ちパターン」という本からの引用・まとめです。

2030年に6000万人の外国人旅行客達成は厳しいかもしれない。2020年の4000万人は可能かもしれないが。これを2段ロケットと呼ぶことにする。

政府にはその目標を達成する「仕掛け」を作っていただいた。

それは「国際観光旅客税」だ。

2019年1月から導入することが決まった。

いわゆる「出国税」と新聞記事では報道されたが、著者はその国際観光旅客税の検討委員会の委員であり、「2段ロケット」をブーストするために必要な資金の目処をつけたのだ。

外国人も日本人も空港から出国するときに、1人1000円を航空券のチケット代金に上乗せする形で徴収する。

外国人旅行客が年間2000万人、日本人の出国が1500万人の合計3500万人と、少なく見積もっても、年間350億円の観光施策のための財源が通常の予算とは別に確保される。

外国人旅行客が年間4000万人、日本人の出国が2000万人とすれば600億円確保されることになる。

10年後を見据えて一定の観光予算を確保するというのは、観光産業の中長期的な成長には不可欠だ。

その意味で、「2030年に6000万人」への最初の布石は打てたと考えている。以上、ここまで。P170。

僕の案が採用されたかと思いましたが、政府は観光施策のための財源作りが目的だったようです。

まぁ。僕の案を改良したとも言えなくもないですけどね。。

ではこの辺で。(2772文字)

このブログは個人的見解が多いですが、本・記事・Youtube動画などを基にしつつ、僕の感性も加えて、なるべく役立つ・正しいと思われる記事を書いています。

あくまで読者がさらに深く考えるきっかけとなればいいなぁという思いですので、その辺は了解ください。

参考・引用文献。

「世界が驚愕 外国人観光客を呼ぶ日本の勝ちパターン」

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