2020年教育改革への僕の本「フィクサーによる日本の教育改革本11 第15章 上」PART4

どうも、武信です。(No233)

 

前回の記事は以下です。

2020年教育改革への僕の本「フィクサーによる日本の教育改革本11 第15章 上」PART3

 

2020年教育改革への僕の本「フィクサーによる日本の教育改革本11 第15章 上」PART4です。

 

構想約5年以上!総文字数約31万2000文字以上の執筆物です。

 

フィクサーだと僕が思う理由は、2014年頃(正確には2013年頃から着手)から、この本を書き始めており、それと連動して日本の教育改革も進んだことが、まず挙げられます。

 

また、それ以上の確固たる証拠もありますが、それは伏せることにします。(本が1冊書けるほどの情報量になります) 

 

第15章「日本が今後、改善すべきこと」 

 

9 「小売再生リアル店舗はメディアになる」からの引用。

 

創造力という話では、「小売再生リアル店舗はメディアになる」が参考になりました。

 

以下、引用します。

 

わたしたちが言う、創造性の大部分は、拡散的思考(既知の情報を手がかりにあれこれと考えを巡らせながら新しいアイデアを生み出すこと)の特徴を持っている。

 

拡散的思考の持ち主は、1つの状況を吟味したうえで、さまざまな解決の可能性や代替的な結論を生み出すことができる。

 

たとえば、拡散的思考の持ち主にペーパークリップを渡すと、じつに多彩な使い方を編み出す。

 

一方、拡散的思考でない人は、ペーパークリップ本来の機能以外は、なかなか思いつかない。

 

要するに、拡散的思考があれば、同じ状況でほかの人々が見逃すようなこと、普通なら思いつかないようなことを想像することができるのだ。

 

拡散的思考が持つ価値を考えれば、子供のうちから、丁寧に育成するほうがいいと思うのも当然だ。

 

実際、各種調査によれば、人間は成長するにつれて、意図的にこの思考を捨てていくという。

 

創造性育成・教育分野の国際的な権威であるケン・ロビンソンは次のように説明する。

 

「ある調査によると、3歳児~5歳児1600人を対象にテストしたところ、98%に拡散的思考が見られた。

 

10歳になるころには、拡散的思考ができる子供は32%にまで減少する。

 

そして13~15歳の子供に同じテストを実施したところ、拡散的思考はわずか10%になる。

 

さらに、25歳の成人20万人を対象に調べたところ、拡散的思考の持ち主は2%だけだった」。

 

たった2%になってしまうのである。

 

ということは、企業という環境では、社員に創造性発揮を奨励するだけでは不十分で、創造性の「再開発」を支援する体制も整えていく必要がある。

 

社員が再び拡散的思考を取り戻せるようなトレーニングが必要なのだ。

 

組織内にいる拡散的思考の持ち主が見つかったら、何としてでも支援と育成をすべきである。以上、ここまで。P274、275。

 

創造性とは拡散的思考であり、25歳になる頃には、2%の人しか持ち得ていない能力なのでしょう。

 

そして、だんだんと失われていく性質という点と、5歳児までは98%に見られたという点から、子供のまま大人になった人が創造性の持ち主とも言えそうです。

 

僕は小学校の頃は、中学受験の勉強みたいなことは一切やらないで、マンガ創作やゲームばかりしていました。

 

また、外でガキ大将として遊んでいました。

つまり、小学校の頃に、創造性の育成とコミュ力の基礎を培ったと思われます。

 

子供の頃に、あまりにも勉強ばかりするのはどうなんでしょうかね。

 

創作物を作らせたり、コミュ力育成の基本を身に着けさせるために、遊ばせた方がいいのではないか?と多少、思います。(あくまで創造性と、コミュ力養成には役立つという視点ですので)

 

10 「超ロジカル思考」のP74から引用・まとめとその他

 

ビジネスに限って言えば、創造力や思考力をどうしたら身につけられるかは、「超ロジカル思考」という本が参考になりました。

 

創造力とは、他の人とは違う見方をすることでもありますから、気づく力が必要です。 

 

茂木健一郎氏の言葉で言えば、「アハ体験」です。

 

他の人が気づかない、見えないビジネスモデルや構想や戦略を練り、実行します。

 

もしくは、他の人が気づかない、見えない顧客のニーズを発見します。

 

顧客のニーズに関しては、この本ではただ観察するだけで、着想が得られると書かれています。

 

「超ロジカル思考」のP74から引用・まとめをします。

 

優れた経営者や起業家には、ある共通した思考プロセスがあることに気づきました。

 

まず、将来の市場構造・事業構造・収益構造の可能性を、さまざまな角度から解明し、成長のための切り口(成長ドライバー)を浮かび上がらせます。  

 

成長ドライバーが見えてきたら、次は、それを具体的な施策に落とし込みます。 

 

その際、自社が有利な戦いを展開できる市場の「スイートスポット」(ターゲットとすべき市場セグメント)と、「成功要因」を特定することが重要になります。 

 

この2つが明確になっていれば、想定される市場規模とターゲットシェアが見積もれるため、経営に及ぼす売上インパクトを試算することが可能になります。 

 

その上で仮説を検証し、裏づけとなる事実(エビデンス)を取り、到達可能なゴールを描きだしているのです。

 

先ほどのオンライン証券の事例に即していえば、成長ドライバーとは「ネット取引収入の増加」、スイートスポットは「デイトレーダーのように頻繁に売り買いする顧客」、成功要因は「オンラインサービスを通じた格安手数料」ということになります。以上、ここまで。

 

ビジネスの思考法とはこのようなものです。詳しくは本で。

 

知識の詰め込みや暗記だけだと、それから外れた問題には対応できません。

 

いや、そもそもペーパー試験とは、知識の確認を中心にすればいいと思います。

 

または、若干の思考力も問います。従来の試験でいいのです。

 

ただし、今まで書いてきたようにコンテンツの改善・見極め(国語は小説、古文、漢文は文学部を除き不要や世界史・日本史のあまりにも細かい知識を問うなど)は、なされるとしてです。

 

あとは文系の場合、知識量で、猛烈に暗記してきた従来の人間は、地道に努力できる素質や暗記力や情報処理能力はありますが、その他の能力については期待しないことです。

 

コミュ力や、創造力、文章力、ビジネスの適性などは、別な機会に測るべきです。

 

そして、創造力や思考力を測るために、小論文や答えが複数に割れてもいい設問を課します。

 

ここは分けるべきです。

 

知識の確認には答えが一つで採点がしやすく、点数化できる従来の試験が望ましいです。

 

創造力や思考力を測るには、答えが複数に割れて採点者の力量に左右されてもかまわない小論文や、短い問いかけの設問(~の場合にはどう思いますか?みたいな問題)を書かせればいいと思います。

 

ある程度、自由に書かせて、受験生の思考過程を見るのです。

 

そして、採点者(その道のプロが望ましいが)の発想と同等か、それを超えていたら(他の採点者にも見させる)、評価すべきなのです。

 

この創造力や思考力を測る小論文系については、画期的な案を後で述べることにします。

 

ではこの辺で。(3459文字)

 

このブログは個人的見解が多いですが、本・記事・YouTube動画などを元にしつつ、僕の感性も加えて、なるべく役立つ・正しいと思われる記事を書いています。

あくまで読者がさらに深く考えるきっかけとなればいいなぁという思いですので、その辺は了解ください。

 

僕の本は参考文献からかなりアイデアを借りました。参考文献を掲載したり、引用元を示したりしたのは著者に敬意を示したためです。ちなみに引用は多少、内容ではなく文体や形式や長さを変えていることはご承知ください。

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参考・引用文献。

 

「小売再生リアル店舗はメディアになる」

「超ロジカル思考」

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