2020年教育改革への僕の本「フィクサーによる日本の教育改革本12 第16章 上」PART2

どうも、「ホントのメディア」~自由人のための起業・フリーランス・副業塾~運営者の武信です。(No259)

前回の記事が以下です。

https://hontonomedia.com/mybookoneducationreformin2020fixersjapaneseeducationreformbook12chapter16jyoupart1/

2020年教育改革への僕の本「フィクサーによる日本の教育改革本12 第16章 上」PART2です。

構想約5年以上!総文字数約31万2000文字以上の執筆物です。

フィクサーだと僕が思う理由は、2014年頃(正確には2013年頃から着手)から、この本を書き始めており、それと連動して日本の教育改革も進んだことが、まず挙げられます。

また、それ以上の確固たる証拠もありますが、それは伏せることにします。(本が1冊書けるほどの情報量になります) 

第16章「日本に今後、必要な人材とは?」

4 真似る(学ぶ)力

かつての日本は、アメリカから学んでいました。

学ぶ対象があるうちは、真似る(学ぶ)のがいいのです。

現在の日本の高学歴は、真似る(学ぶ)のが上手い人たちです。

イチから数学の解法を考えるより、答えをさっさと見て、覚えて、使えるようにしないと、受験では勝ち残れないからです。

しかし、答えを覚える作業を繰り返すと、2つの弊害が出てきます。

1つ目は、答えがどこかにあると思い込んでしまい、調べてしまう癖がつくことです。

2つ目は、思考力がつかないことです。

思考力とは、そもそも面倒くさい作業です。覚えた方が楽です。

ですが、文部科学省は思考力重視路線を取り入れるといいます。

この背景には、学ぶことで勝てる戦場が減ったことが挙げられるでしょう。

学ぶ対象も減ったし、課題先進国として、日本は師匠なしに切り開いていかないといけなくなっています。

プロフェッショナルな戦場では、オペレーターがまだ優位であり、真似る(学ぶ)人が上達が速く、高学歴は強かったのですが。

ビジネスの戦場は未知数であり、学ぶ手段としての知識や知恵や手法は役立ちますが、自分でビジネスモデルを考えたり、戦略を練ることができる思考力派が威力を発揮します。

その原因は、知識が簡単に手に入るようになり(インターネットなど)、学ぶ層も増えたことがあります。(海外の中国人やインド人など)

インターネットがない時代は、アメリカに行って情報を得て、日本に伝えるだけで効果があり、価値も高かったのですが、現在はその優位性は薄れています。

昔はお手本があり、それを真似る(学ぶ)だけで価値がありましたが、今はインターネットなどにより、真似る(学ぶ)ためのハードルはかなり低くなっています。

そういう意味で、高学歴たちが真似る(学ぶ)だけで、お手本がない中でもアイデアを生み出す創造力や思考力を高めない限り、フロンティアを切り開いていけないと思われます。

まとめると、学ぶ(真似る)ことで、戦える戦場が減っています。

かつては、学ぶ(真似る)だけで、ある程度勝ってこれたのに。(1980年代の日本がそうだった)

インターネットの登場で、真似る(学ぶ)ことのハードルもコストも下がり、新興国も貪欲に真似て(学んで)きています。

つまり、ライバルが増えています。

これからは学ぶ(真似る)だけでなく、答えを探す能力(思考力)や新しいアイデアを生み出し(創造力)、競合よりも優位に立つ必要があります。

その典型例が、ビジネスの戦場です。

オペレーター優位性の戦場は残りますが、減っていきます。

だからこそ、思考力重視という文部科学省の方針が出てきたのでしょう。

5 思考力は限られた局面で有効

ですが、思考力という領域は限られた局面では非常に有効ですが、それ以外では別の要因が大事になってきます。

説明します。

思考力、つまり深く考え抜くことで、勝敗を決する割合が高いのは、株式投資将棋経営企画発明言説(本や論文など)でのポジションなどです。

これらは思考力とセンス(才能)で、ほぼ勝敗が決まります。

株式投資と将棋はコンピュータに将来的には負けそうです(将棋はもう負けています)。

今でも、コンピュータの株式投資で高速取引が行われています。

言説でのポジション取りは、どこまで深く考えぬいたか?は評価の要素です。

経営企画も似ています。

ですが、この2つ(言説と経営企画)は、後の実行や動向によって正否が判明します。

原発に反対していた人は、3.11で正しさを証明されたといえます。

経営企画も実行に移されて売れ行きが悪ければ、その人の案はイマイチだったということになります。

もちろん、経営の場合、タイミングが重要であり、時代に適合しなかったのが敗因かもしれません。

ニーズを先取りしすぎていた可能性もあります。

アイデア自体は時代が追いつけば、通用するかもしれません。

または、アイデアは良かったのですが、プロモーションや売り方が悪かったなどの理由も考えられます。

つまり、思考力を磨くという教育構想は限られた局面だけを想定しているのです。

経営やビジネスでは、不確実性が高い場合、実行が重要なのです。

もしくは、ライバルよりも先回りして動く行動力です。

情報収集や知らないで差がつく段階では、「知識の優劣、思考力」が重要ですが、その後の実行力で差がつく段階もあるのです。

「分かっていても真似できない領域」です。

日本の医療制度や電車運行は、他国では真似できないそうです。

「イチローのようになれ」と言われても、99%以上の人がなれません。

徹底したオペレーションや技術で差をつけてきたのが、昔の日本でした。

6 「見抜く力」からの引用・まとめ

コスト削減は日本はお手のものでした。

今でもコスト削減策は、ある程度、通用します。

「見抜く力」という本では、著者が「すべてを半分に」という目標を掲げて、ダメ企業を再建した話が載っています。

売上高経常利益率を、10年間で15%を達成するという目標です。

着任時は1%ほどだった利益率を、1年平均1.5%ずつ、10年間積み上げていこうという計画だったそうです。

当時の売上高は750億円。利益率1%=7.5億円。ムダ20%=150億円

10年後。


売上高750億円。利益率15%=112億円。ムダ7%=52億円

つまり、10年かけて、ムダを150億円から50億円まで減らしました。

単純計算で1年10億円、経常利益率にして、1.3%ずつ積み上げていくイメージです。

それを実現するための具体策は本書で。

結果は8年目で、売上高経常利益率(単体)は15%を達成。(売上高985億円、経常利益141億円、売上高経常利益率14.3%)

このようにコスト削減も、徹底してやれば利益率を上げることは可能です。

思考力だけではできない芸当です。

従業員の粘り強い毎日の行動の積み重ねによって、もたらされた成果です。

ムダをなくし、埋蔵利益を掘り起こせば、売上高経常利益率が10%超の会社になれますが、15%超の高収益企業になるには、売れる製品を開発して売上を上げないといけません。

コスト削減で社員に緊張が生まれ、筋肉質体質になってから、新商品開発に挑んだ方がいいのです。

ここで、僕が再三主張するイノベーターが求められます。

ちなみに、イノベーターは「ヨソ者」「バカ者」「若者」が担い手となりやすいです。

ヨソ者は外部から来た者なので、組織のしがらみや成功体験に縛られません。

バカ者は徹底的にこだわる者で、スティーブ・ジョブズなどが当てはまります。

常識にとらわれない人たちです。

若者も組織にまだ染まっていません。

この三者はイノベーションを起こしやすい要素を持っています。

ではこの辺で。(3344文字)

このブログは個人的見解が多いですが、本・記事・Youtube動画などを基にしつつ、僕の感性も加えて、なるべく役立つ・正しいと思われる記事を書いています。

あくまで読者がさらに深く考えるきっかけとなればいいなぁという思いですので、その辺は了解ください。

参考・引用文献。

「あの人はなぜ、東大卒に勝てるのか―――論理思考のシンプルな本質」

「競争の科学」

「見抜く力」

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